公開日：2026年9月1日
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「情報セキュリティの3要素って結局何だったっけ？」「CIAという略語は聞いたことがあるけれど、正確な定義は説明できない…」という方も多いのではないでしょうか。
情報セキュリティの3要素は、あらゆる情報セキュリティ対策の土台となる考え方であり、社内教育や資格試験、ISMS（ISO/IEC27001）認証の取得など、さまざまな場面で必要になる知識です。
本記事では、情報セキュリティの3要素（CIA）の定義を、具体的な脅威例・対策とあわせて解説します。さらに、3要素から拡張された7要素、ISMS（ISO/IEC27001）との関係についてもわかりやすくご紹介しますので、情報セキュリティの基本を体系的に理解したい方は、ぜひ最後までご覧ください。
情報セキュリティの3要素とは、「機密性（Confidentiality）」「完全性（Integrity）」「可用性（Availability）」の3つを指し、それぞれの英語の頭文字を取って「 CIA 」と呼ばれています。
情報セキュリティに関する国際規格の用語集であるJIS Q 27000:2019では、情報セキュリティを次のように定義しています。
情報の機密性，完全性及び可用性を維持すること。さらに，真正性，責任追跡性，否認防止，信頼性などの特性を維持することを含めることもある。
つまり、情報セキュリティ対策の基本は「機密性」「完全性」「可用性」の3つをバランスよく維持することであり、どれか1つが欠けても、情報の価値や信頼性が損なわれてしまいます。
以下で、それぞれの要素を具体的な脅威例・対策とあわせて解説します。
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機密性とは、認可されていない人に情報を使わせない、開示しない特性を指します。
簡単に言うと、許可された人だけが情報にアクセスできる状態を保つことです。
完全性とは、情報が正確かつ完全な状態で保たれている特性を指します。情報が改ざんされたり、意図せず書き換えられたりしていない状態のことです。
なお、「情報が漏れたか」を問うのが機密性、「情報の中身が変わったか」を問うのが完全性です。
可用性とは、認可された人が必要な時にアクセス・利用できる特性を指します。
つまり、必要な時に情報やシステムを問題なく利用できる状態を指します。
機密性・完全性・可用性は、互いに関連し合う特性であり、1つを極端に重視すると、他の要素が犠牲になるトレードオフの関係が生じることがあります。たとえば、機密性を高めるために多段階認証を導入しすぎると、利用者がすぐに情報へアクセスできず、可用性が下がってしまう場合があります。
どの要素をどの程度重視すべきかは、自社が守るべき情報資産の価値や想定されるリスクの大きさによって異なります。このバランスを見極める手段が「リスクアセスメント」です。
ISMS（ISO/IEC27001）では、このリスクアセスメントを通じて、組織ごとに最適な情報セキュリティ対策のバランスを検討します。
ISMSリスクアセスメントとは？基本概念から5つの実施手順まで、初心者でも分かるよう詳しく解説。評価基準統一の方法や審査対応のコツも紹介。ISO/IEC27001認証取得を効率的に進めたい方必見の完全ガイド！
クラウドサービスの利用やリモートワークが広がった現代の情報システムでは、機密性・完全性・可用性の3要素だけではカバーしきれない場面が増えています。たとえば「本当に本人がアクセスしているのか」「誰が、いつその情報を利用したのか」「後から『やっていない』と言われたときに証明できるのか」といった観点も、情報セキュリティを考えるうえで欠かせません。
こうした背景から、JIS Q 27000:2019では、情報セキュリティの3要素に加えて、「真正性」「責任追跡性」「否認防止」「信頼性」という4つの特性の維持を含めることもある、とされています。この3要素＋4要素をあわせて「情報セキュリティの7要素」と呼ぶことがあります。
| 要素 | 特性 | あるべき状態 | 具体例 |
|---|---|---|---|
| 真正性Authenticity | 主張するとおりの本人・実体である | 本人であることが確認できる | なりすましの防止、電子証明書による本人確認 |
| 責任追跡性Accountability | 操作をユーザーと動作に一意に特定し、過去に遡って追跡できる | 誰が何をしたか記録から追跡できる | アクセスログの記録、操作履歴の保存 |
| 否認防止Non-repudiation | 事象や処理の発生を証明できる | 実施した事実を後から否認できない | 電子署名、タイムスタンプによる送受信の証明 |
| 信頼性Reliability | 意図する行動と結果が一貫している | システムが安定して動作する | システムが期待どおりに一貫して動作すること |
このうち「否認防止」については、電子契約や電子署名の実務と関わりが深いテーマです。より詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
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ISMS（ISO/IEC27001）とは、組織の情報セキュリティを適切に管理するための国際規格であり、情報セキュリティの3要素（CIA）は、このISMSでも中心的な考え方です。ISMSでは、組織が守るべき情報資産に対して、機密性・完全性・可用性の喪失に伴うリスクを分析する「リスクアセスメント」を実施し、そのリスクに応じた対策（管理策）を選択・実施することが求められます。
自社の情報セキュリティ対策をより体系的に整備したい場合は、ISMS認証（ISO/IEC27001）の取得も選択肢の一つです。
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情報セキュリティの3要素を守るための具体的な対策として、ISMSの附属書Aに全93項目の「管理策」が整理されており、ここではいくつかご紹介します。
ご紹介したのは93項目のうちの一部です。自社にどの管理策を適用すべきかは、リスクアセスメントの結果に基づいて選定します。
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A. 「機密性（Confidentiality）」「完全性（Integrity）」「可用性（Availability）」の3つを指します。
頭文字を取って「CIA」と呼ばれ、情報セキュリティ対策の基本となる考え方です。
A. 3要素はいずれも重要です。
どれか1つが欠けても情報セキュリティは十分とはいえません。どの要素をどの程度重視すべきかは、組織が守るべき情報資産の性質やリスクの大きさによって異なります。
A. 7要素とは、3要素（機密性・完全性・可用性）に、「真正性」「責任追跡性」「否認防止」「信頼性」の4つを加えたものです。
JIS Q 27000:2019では、情報セキュリティの定義について、これらの特性の維持を含めることもあると規定しています。
A. 3要素はISMSの中心的な考え方の一つです。
ISMSでは、機密性・完全性・可用性の喪失に伴うリスクを分析するリスクアセスメントを実施し、そのリスクに応じた対策（管理策）を選択・実施することが求められます。
A. アクセス権限の設定やパスワード管理の徹底、定期的なバックアップの取得など、大きなコストをかけずに始められる対策もあります。
まずは自社の情報資産を洗い出し、優先度の高い対策から取り組むことが重要です。
情報セキュリティの3要素（CIA）は、「機密性」「完全性」「可用性」の3つから構成され、あらゆる情報セキュリティ対策の土台となる考え方です。さらに「真正性」「責任追跡性」「否認防止」「信頼性」を加えた7要素として理解しておくことで、より体系的に情報セキュリティ対策を検討できます。
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記事の監修者
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